平成２５年度日本語教育能力検定試験Ⅰの問題７は【日本語学習者の多様性と個別性】です。
問１
JSL(Japanese as a Second Language)は、第二言語としての日本語。
JFL(Japanese as a Foreign Language)は、外国語としての日本語。
よって、正解は４です。
問２
一般日本語教育「JGP」(Japanese for General Purposes)は、一般的な目的の日本語、つまり日常会話です。
目的別日本語教育「JSP」（Japanese for Special Purposes）は、特別な目的の日本語、つまり技術研修、研究活動、特定の仕事などで使われる日本語です。
１，技術研修生という言葉に騙されないでください。選択肢１で実際に教えるのは、技術研修に特化した日本語ではなく、「簡単な日本語の会話と文字の読み書き」とのことなので、JGPになります。
２，「接客業で」「用いられる日本語」なので、JSPです。
３，「運転免許取得」という特定の目的のための日本語なので、JSPです。
４，「論文の書き方」という特定の目的のための日本語なので、JSPです。
よって、正解は１です。
問３
ツッコミポイントを探します。
１，専門分野の教師による「学習計画の管理」とは何でしょうか。専門の日本語を学習しなければならないのだから、管理では不十分だと思います。
２，ツッコミポイントはありません。
３，特定の目的によっては「産出」が重要かもしれません。一概には言えません。
４，目的により活動は変わります。決めつけないでください。
よって、正解は２です。
問４
「家庭では日本語」を使っていたとのことなので、日常会話に問題はないはずです。よって、１、３、４の選択肢は消えます。「現地校で現地の言葉で教育を受けた」ということは、日本語の読み書きは習っていない可能性があります。
よって、正解は２です。
問５
１，留学生の国と日本では、ビジネスマナーが異なる可能性があるので、仕事をするための態度や能力の育成は重要です。
２，就職するためには、日本語の文法能力だけでなく、日本のビジネス社会の背景知識を知る必要があります。
３，「ある特定の業種の実務に必要な日本語語彙の指導」をしても、その業種に就職しなければ役に立ちませんので、不適当です。「将来的に日本での就職を考えている」とは言ってもまだ「学生」ですから。どこに就職できるか分かりません。
４，逆に「社用での電話やメールなど非対面型の日本語運用練習」ではあれば、特定の業種ではなく、一般的に役立つ日本語能力なので、ビジネス日本語教育で重視すべきです。
よって、正解は３です。
