平成26年度日本語教育能力検定試験Ⅰの問題14は【日本語教育に関する体制整備と日本語能力試験・日本語留学試験・BJTビジネス日本語能力テスト】です。
問1
インドネシア政府派遣技術研修生の受入れが開始されたのは、1953年
よって、正解は1です。
問2
答えは、日本語能力試験のウェブサイトにあります。小学生も受験しています。
よって、正解は3です。
問3
新設されたN3は旧試験の2級と3級の間に相当します。
よって、正解は4です。
問4
1,法務省入国管理局のウェブサイトによると、高度人材ポイント制の優遇措置の加点対象(15点)となるのは、日本語能力試験(JLPT)のN1と、BJTの480点以上です。
2,日本留学試験は、元私費外国人留学生統一試験であり、国費外国人留学生選考の参考にはされません。
3,日本留学試験の結果を利用して来日前に入学許可を出す大学もあります。
4,日本留学試験(EJU)のウェブサイトによると、海外実施場所は以下の14カ国(17地域)です。アメリカはありません。
インド(ニューデリー)、
インドネシア(ジャカルタとスラバヤ)、
韓国(ソウルとプサン)、
シンガポール、
スリランカ(コロンボ)、
タイ(バンコク)、
台湾(台北)、
フィリピン(マニラ)、
ベトナム(ハノイとホーチミン)、
香港、
マレーシア(クアラルンプール)、
ミャンマー(ヤンゴン)、
モンゴル(ウランバートル)、
ロシア(ウラジオストク)
よって、正解は3です。
問5
BJTビジネス日本語能力テストのウェブサイトに書いてあります。
よって、正解は2です。