問１の解き方【日本語教師の数】
この問題の元ネタは『平成28年度国内の日本語教育の概要』です。
文化庁のウェブサイト『日本語教育実態調査等』では毎年の調査結果を見ることができます。
今回は平成30年度の試験で平成28年度の概要が出題されたので、
試験の２年前（念のため１年前も）の調査を確認しておくといいでしょう。
今回の解説では平成28年度だけでなく令和２年度の調査も合わせて載せておきます。見比べるとおもしろいですね。
選択肢１
ボランティアが22,043人（58.1%）と最も多く、以下、非常勤教師が11,271人（29.7%）、常勤教師が4,648人（12.2%）の順となっている。
平成２８年度国内の日本語教育の概要p7
常勤教師は12.2%です。
×
ボランティアによる者が21,898人（52.4％）と最も多く、以下、非常勤による者が13,989人（33.5％）、常勤による者が5,868人（14.1％）の順となっている｡
令和２年度国内の日本語教育の概要p7
選択肢２
非常勤教師は増加しています。
前年度（平成27年度）は10,304人
今年度（平成28年度）は11,271人
×
選択肢３
平成23年度と平成25年度は減少しています。
×
選択肢４
上の表のとおり、ボランティアは58.1%、約60％です。
〇
よって、答えは４
問２の解き方【日本語教師の養成・研修を実施している機関・施設等】
上の表のとおり平成28年度は
大学等機関 194
国際交流協会 174
地方公共団体・教育委員会 100
法務省等告示機関・任意団体等 114
よって、答えは１
令和２年度版
問３の解き方【日本語教育のための教員養成について】
元ネタはこちら『日本語教育のための教員養成について』
日本語教育における現代的な課題や日本語学習者の学習需要の多様化に対応し，今後の日本語教員養成における教育内容として，画一的な「標準的な教育内容」ではなく，「基礎から応用に至る選択可能な教育内容」を示すことを基本とする。したがって，それぞれの日本語教育機関においては，そこに示された教育内容を基に，教育目的や学習者のレベル等の属性に応じていろいろな組み合わせをし教育課程が編成できるようにするものである
https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_suishin/nihongokyoiku_yosei/pdf/nihongokyoiku_yosei.pdf
よって、答えは３
問４の解き方【1990年から2000年に至る日本国内の時代背景】
選択肢１
これは平成23年度 日本語教育能力検定試験Ⅲの問題11問1や平成26年度日本語教育能力検定試験Ⅲ問題15問４でも出題されました。
バブル景気の労働者不足対策で1990年に出入国管理および難民認定法の改正されました。「定住者」の在留資格が創設され、日系三世まで就労可能になったことで、日系人の来日が増えたのです。
〇
選択肢２
在留資格「高度専門職」が新設されたのは、平成26年（2014年）改正です。
×
最近の入管法の改正についてはこちらのページがわかりやすいです。
選択肢３
「留学生30万人計画」が発表されたのは、平成20年（2008年）です。
×
選択肢４
難民認定制度が整備されたのは、私の生まれた年です。あ、1982年です。
よって、答えは１
問５の解き方【ティーチング・ポートフォリオ】
ティーチング・ポートフォリオは、平成26年度日本語教育能力検定試験Ⅰ問題７問３で定義が示されています。
問題文にヒントがありますね
「ティーチング・ポートフォリオの作成などを通して、自ら成長」です。
選択肢３のように「同僚の授業を参与観察し、その実践を分析記述する」のではなく、
自らの授業の教育実践を内省し、記述します。
よって、答えは３
詳しくは下記記事参照
